EAPサービス
社員が安心する!社員の心が元気になる!
企業のセーフティネット 事業外相談窓口
EAP「従業員支援プログラム」
の重要性
企業で働く人たちは、疲弊している…
あなたはご存知ですか?今、働く人たちの心が疲弊しています。
- 地域の精神科や心療内科を受診しようとしても、新規の患者は1か月待ち
- 職場でストレスを感じる社員の割合 58%以上
- 精神障害による労災認定件数は500件以上で毎年40件以上の増加
- 精神障害の労災請求が多い職種は「医療・福祉」「製造業」「卸売業・小売業」
- 7割以上の企業で、心の病で1ヶ月以上休業している社員がいる
職場のリスクを高める
職場のメンタルヘルス問題
今の日本の社会状況は、先行きの見えにくい時代の中、多くの人が不安を抱えています。また働き方改革や社内の合理化により、人間関係の希薄化、スマホやパソコンなどの技術革新への対応不足、社員数の不足などにより、職場では多くの人たちがストレスを抱えています。こうしたストレスは、求職者の増加を生み出すだけではありません。以下のような問題を増やしてしまいます。
業績や生産性の低下、事故やミス、欠勤や遅刻、早退者、アルコールやギャンブルなどへの依存者、人間関係の悪化、ハラスメント・職場内イジメ・・・など
これらは、表に出にくいものが多く、誰も気づきにくい問題が多いのです。なので分からないうちに企業の経営基盤や信用を崩していき、企業の収益を落とし、パフォーマンスを落としていきます。
職場のメンタルヘルス対策は、単に「職場のうつ予防」や「自殺予防」ではありません。職場の人間関係をより良いものにし、企業の基盤を守り、収益を上げる対策です。
これからの時代は、どの企業も団体もメンタルヘルス対策を真剣に行ったところだけが成長できると確信しています。
職場の相談室を
外部委託しませんか?
職場のメンタルヘルスとして、大切なのは、社員がカウンセラーなどに相談できる体制を整えることです。それが社員を守り、企業を守ることに繋がるからです。しかし、中小企業にとってカウンセラーを雇うことは、人件費などの面で、非常にハードルが高いものになります。
そこで相談室をアウトソーシング(外部委託)しませんか?外部に相談室を設けることにより、企業には大きなメリットとなります。
相談室を外部にするメリット
誰にも知られずに
社員が相談できる
完全な個人情報の保護ができる
企業のリスクマネジメント
従業員や家族からの訴訟を防ぐ
社員のパフォーマンス向上
ストレス軽減になるので
社員の行動力が上がる
コンプライアンス順守
労基法、安衛法の順守
休職者の早期復帰
社員の長期離脱を解消
復職支援
職場の判断が難しい職場復帰をサポート
コスト削減
カウンセラーの雇用や相談室の
設置などをしなくてよい
退職率の軽減
社員のメンタルが回復しやすいので
退職率が低下します
このように職場の相談室を外部委託すれば、安価な費用で企業にメンタルヘルスの専門カウンンセラーと相談室を設置できます。このサービスをEAPと言います。アメリカでは大企業の100%が、このEAPサービスを導入しています。これからの企業には、こころの問題に対処する必要があることをアメリカの企業は熟知しているからです。
なぜ、たいようのEAPサービスは
信頼性が高いのか?
カウンセリングルームたいようのEAPサービスは、多くの企業や団体様に導入いただいています。
なぜ、たいようのEAPサービスが選ばれるか?それには、いくつかの理由があります。
うつを改善しやすい
心理療法を用いている
たいようでは、うつを改善しやすいカウンセリング療法を用いています。
つまり専門性が非常に高く、社員様のメンタル不調を素早く改善する事が可能です。
厚生労働省 優良登録基準適合
メンタルヘルス相談専門機関(第28-1)である
たいようは、厚労省が定める基準をクリアして、メンタルヘルスの専門相談機関であると認定されています。鳥取県内では、たいようだけが認定されています。
この基準をクリアした相談機関には、このような要件を満たしています。
- 十分な経験を有する常勤の相談対応者がいます
- 資格や相談実績などが開示されています
- メンタルヘルスに詳しい医療機関と提携しています
- プライバシーを確保できる相談室があります
地域の医療機関への紹介が可能
たいようでは提携している医療機関を無料で紹介しています。医師選びは個人や知らない人には非常に難しいもの。必要な場合はメンタルヘルスに詳しいお医者様をご紹介いたします。
管理職へのアドバイスが豊富
社内の相談内容から、「組織としてこうした方がいい」というアドバイスを致します。
たいようは様々な職種や業態へ介入してきたので、多角的なアドバイスをする事が可能です。
従業員の家族への導入可能
同じ料金で、従業員の家族も相談室を利用する事が可能です。家族の事で、従業員が悩む事は多いもの。従業員の仕事のパフォーマンスを落とさないためにも、家族のための相談室の設置も必要です。
ハラスメント相談窓口としても利用可能
ハラスメントは、企業にとって大きなリスクです。メンタルヘルス相談窓口と同時に。ハラスメント相談窓口としても設置可能です。
人事労務管理部への負担の軽減
資格の無い人事労務部の方が相談にのるのは、非常に時間的にも精神的にも大きな負担となります。また相談内容が漏れるなどのリスクが生じた場合、企業への訴訟問題になりかねません。相談を外部に委託することでリスクと負担を回避しましょう。
遠隔地でもZOOMなどで利用可能
ZOOMその他の方法で、遠隔地の方に対しても、カウンセリングが可能です。
導入企業・団体
鳥取市役所・倉吉市役所・岩美町役場・JAいなば鳥取・(株)わかば
(株)串惣・鳥取県東部広域行政管理組合・(株)神鋼機器 など
あなたの会社に
ストレスフリーな空間を
これからの時代、働く人たちは将来の不安、怯え、失敗を思い悩む人たちが増えていきます。大きなストレス正体は一つではなく、沢山存在する時代となりました。
このような時代の中、働く人たちを守るのは企業の責任です。
私達と一緒に、あなたの会社の従業員のストレスを減らして、素晴らしい職場環境を実現しましょう!
お申込み方法
お電話でのお申込み
カウンセリングを行っている場合、電話に出られないことがございます。その際は再度電話していただくか、Webからお申込みください。
(土・日・祝祭日を除く)